ブロックチェーンは暗中模索
ビットコインの仕組みでブロックチェーンを理解する
そもそもブロックチェーンはビットコイン（BTC)での決済取引を行うための基盤として作成されたものです。その機能を見てみましょう。
ブロックチェーン
ブロックチェーンとは2009年にBTCが始まった時からの取引をすべて記録した壮大な大福帳です。それぞれ１つのトランザクションが1ページに記載され、各ページの末尾のカラムに「00......」から始まる数字の羅列の「お題」が記載されています。「お題」によって次のページのトランザクションとつながっています。
あたかも、昔のコンピュータの出力用紙のようなものが長々とつながっていると思ってください。
そこに、正しいトランザクション処理をした人が新ページを新しい「お題」とともに張り付けます。
こうして何万人という人々が処理したトランザクションがすべて一つの大福帳（ブロックチェーン）に張り付けられているのです。
BTC（ビットコイン）の送金処理とマイニングの関係
B君がA君に0.1BTCを送金したいとします。B君はネットワーク上でO君に、「Bは-0.1BTC、Aは+0.1BTC」とメッセージを送ります。
O君がこれを見つけ、スマホで撮影、賞金目指してマイニングを始めます。ネットワーク上の全員がこれを知ることになり、全員がマイニングを始めます。
マイニングとは、ブロックチェーンの1ページ前のページ末尾に書かれた「お題」をもとに、その下にあるNonce（ノンス）という空欄にランダムな数字をたたき込むことで、正解が出れば００という数字が頭に出る新しい「お題」が出ます。
ものすごい勢いで全員がマイニングを始めます。
勝手な数字を打ちこみます。正解でなければ、✖はずれ！と出ます。
約10分で正解が出ます。その場合、○正解！と出ます。今回はP君が射止めました。00ue7EGxpV というお題になりました。
新しいページの最後に、このお題を張り付け、賞金を「Pに+12.5BTC」と加える記述をします。
なお、「お題」は正式にはHash(ハッシュ）と呼ばれています。
すると、全員がこのP君の処理が正しいかHashを逆流させて一発検証し、参加者の51％が正しいとすれば正しいと認められて、P君はこのページをブロックチェーンの最後のページに張り付けます。これで、B君からA君への送金は処理され、P君は新規に発掘（マイニング）された12.5BTCを賞金として、さらにわずかな取引手数料も受け取ります。
敗れた人は自分のページを破棄します。
ブロックチェーンとフィンテックの関係
ブロックチェーンはこの様に延々とつながっているので、不正をしようとしても過去のお題を書きかえることが不可能なためできません。
ただ、安全だから、手数料が安いから、このブロックチェーンの仕組みを銀行主導のフィンテックに応用しようとすれば問題が出ます。
ブロックチェーンはマイニング、賞金、仮想通貨、大勢の参加者、が一体となって機能するシステム技術です。フィンテックに応用しようとするとマイニングすることへのインセンティブをBTCにするのか別のAltenative Coinにするのか、銀行が自分で新しく発行するCoinにするのか決めなければなりません。銀行が価格の安定を願って、独自のCoinを作って1円＝1Altenative Coinのように決めてしまうと固定換算レートになり、マイニングする人にとってはインセンティブがなく（安い、かつ、鉄火場がない）、かつ国家の発行する貨幣を勝手に発行し貨幣総量を増やすことと同じになり、できません。
あくまで、仮想通貨が勝手に発掘され、鉄火場の仮想通貨取引所でそれが国家の発行される現実貨幣と交換される、言いかえれば、国家の貨幣総量が増えるわけではなく、金と同じような商品として扱われるものでないとなりません。
このため、フィンテックでブロックチェーンを使えば安全に早く安い手数料で取引ができる、というのは、閉じた仮想通貨の世界の中なら可能ですが、仮想通貨と現実貨幣との交換が必要になったとたんに、交換価値が不安定で、かつ取引所の手数料が高く、意味がなくなります。
先に書いた通り、仮想通貨を作らなければブロックチェーン技術を使うことは無意味なのですから、仮想と現実が交差するのは、確実性を追求する銀行などの安定した決済取引には向いていないし、手数料は高くなりフィンテックは幻想です。
仮想通貨は不安定で価値が上下するので、そんな危ないもので高い手数料で決済をしたいと思うのは、鉄火場に参加したいと思う人だけでしょう。
一方で、マイニングする人に取っては、参加者が少なく価格が安い銀行のAltenative Coinにインセンティブを見出さないでしょう。
したがって、銀行主導のフィンテックは暗中模索で成り立たないのではないでしょうか。
ブロックチェーン技術は将来有望か？
一方で、ブロックチェーン技術は将来有望、と説明する記事も多く見かけます。特にHashの技術に将来性を見出している記述があります。さらに詳しく読みたい方は以下のページに飛んでください。
ブロックチェーンはどう使えばいいのか？
ブロックチェーンの安全性は多くの人がマイニングに参加し、取引の正当性を保証することにありますが、そのためにはそもそも多くの人が参加する必要があります。そのためにはインセンティブが重要です。そのためには対価として支払われる仮想通貨が価値を持ったものでなければなりません。
例えば、イーサリアムで試行されている契約書のプロセス管理に使う、という考え方。一つの契約書を締結する経過を、一つのブロックとして作って管理しても、そのやり取りをマイニングする人がいるでしょうか。安い賞金では誰も参加しないでしょう。そんな面倒なことをするよりも大した流れにならない一つの契約プロセスは、普通の技術で連続して管理するほうがずっと楽です。ブロックチェーンなどは不必要です。
ブロックチェーンはマイニング、賞金、仮想通貨、大勢の参加者、一発検証が一体となって機能するシステム技術ですから、これに向いたアプリケーションを探さなければ意味がありません。
さらに問題があるのは、仮想通貨は現実貨幣との間で固定の交換レートがあるわけではありません。仮想通貨の増加によって、現実貨幣が増加するわけではありません。仮想通貨はあくまで一商品として存在が許されているだけです。そのため仮想と現実の間は取引所を介して取引がされます。
これは、しょせん鉄火場になりますし、さらに現実の通貨に対してはゼロサムの世界でなければなりません。
こんな世界に将来性のあるアプリケーションがあるのでしょうか？
ネガティブなコストを削減する
ブロックチェーンではマイニングが肝です。マイニングに寄ってHash（ハッシュ）が生成されブロックチェーンが構成されます。そのためにはマイニングしたい動機付けするインセンティブがどうしても必要です。それは現実貨幣との間で高く売れる商品価値が必要です。通常高い商品価値はポジティブに役立つもので、そこに人は投資をします。しかし、ネガティブなコストが大きくかかっているものを削減することも投資対象になります。
例えば、スパムメールの送り手は何億通も送り、その証明に多大のコストをかけます。これがHashの逆流で一発検証されるとスパムは商売として成り立たなくなります。このためならスパム防止企業は仮想通貨を発行し、マイニングのためのインセンティブを与えられます。
国家債務を削減する
また、国家の債務を削減するために仮想通貨を利用することも考えられます。このためには現実通貨で誰か犠牲にならなければなりませんが、世界最大の借金国同士で犠牲を押し付ければ成り立つかもしれません。
国家の負債を削減するために鉄火場の手数料を稼ぎ返済の原資とする、このため、ブロックチェーンを国家が利用する仕組みなどは実現できれば面白いと思います。
現実の通貨で、日本にだけプラスサムを発生させるためにドルに犠牲になってもらいます。世界規模で見ればゼロサムです。
東京と地方では物価が違います。例えば、北海道では物価が安く、220円でアンパンが2個買えます。東京は物価が高く220円でアンパン1個しか買えません。言い方を変えると、東京では1円の価値が低く北海道では1円の価値が高いといえます。こうして、地域によって同じ円でも貨幣価値が違うことに着目して、仮想通貨を作ります。
まず、東京仮想通貨TBTC、と北海道仮想通貨HBTC、を国の管理のもとで立てます。TBTCとHBTCの交換レートを円立て取引所では2：1にします。2TBTCで1HBTCに交換できるようにします。これは固定レートです。
一方で、TBTCもHTBCも取引所を2カ所、円とドルそれぞれの取引所を設けます。円は日本が発行していますから交換原資は現実に流通している円です。何も新しいことをする必要はありません。一方で、ドルは発行していませんからある規模の交換原資を準備する必要があります。日本が保有する莫大なアメリカ国債を担保にして、ドルを借り入れて原資に当てます。
仮想通貨TBTCとHBTCのドル建てでの交換レートは１：１に設定します。ここがミソです。仮想通貨の円建てだけが価値が違い、ドル建ては価値を同じにします。
さらにTBTCもHBTCも円建てとドル建ての間で通常の￥per $ の交換レートで１：１で交換できるようにします。
仮想通貨の発行規模は県内総生産、東京92兆円対北海道18兆円の比率で5：1に設定し、9000億TBTC、1800億HBTCを上限として50年間発行します。マイニングのインセンティブを立てるには十分な容量です。TBTCとHBTCの交換比率が2：1と決まっているのでHBTCの価値は必ずTBTCの倍になります。
実際にこれでどのような効果が生まれるのでしょうか？
ここに輸出企業があります。220万円の車を輸出して、料金を2万ドル北海道で受け取りました。このお金でドル仮想通貨取引所で2$HBTCを購入して、22￥HBTCに交換します。これを44¥TBTCに交換します。これを円仮想通貨取引所で440万円に交換します。こうして倍の円収入を得ます。取引所に交換利益手数料として50％、この場合120万円を支払います。取引所を管理しているのは国ですから国に取引総額の54％が入ったことになります。日本の年間のドル建てアメリカ向け輸出金額は15兆円、これを上記仕組みを通すと7兆5千万円の手数料が入ることになります。
反対に、輸入企業の場合、220万円の輸入をすると2万ドルの支払いが生じます。110万円の資金でHBTCを11¥HBTC購入します。これを22¥TBTCに交換します。さらに2＄TBTCに交換、ドル仮想通貨取引所で2万ドルに交換します。こうして半分の円資金で輸入を実現し、利益手数料50％分の55万円を取引所に支払います。国に取引総額の25％が入ることになります。アメリカからの輸入総額は8兆円ですから2兆円の手数料が入ることになります。
年間合計で9兆5千万円の手数料が国に入りますが、さらに10倍の自己売買を行えば、年間95兆円の手数料を得ることができ約11年間で日本の債務を返済できます。この原資はアメリカ国債を元手にした借入れのドルですから、アメリカが借入を支払ってくれることになり、日本は全く痛みがありません。現実貨幣のゼロサムをアメリカが負担することで成り立ちます。
一見不真面目なブロックチェーンと仮想通貨の利用ですがあながち非現実的と笑うことはできません。仮想通貨が生まれたことでできるスキームです。
Watson Courtier as of 14th Aug.2018
地方債務の削減
ブロックチェーンはマイニング、賞金、仮想通貨、大勢の参加者、一発検証が一体となって機能するシステム技術ですから、ある程度の規模感とマイニングするためのインセンティブが必要なことはすでに述べました。
地方の債務もかなりの規模になっていますから、ブロックチェーンで仮想通貨を発行することができる条件を備えています。国の債務ほど大きくはありませんから、為替を絡ませる複雑な仕組みにするまでもなく、仮想通貨の取引所を地方自治体主体で設立し、単縦な鉄火場の取引手数料で債務の削減を図ることができると思います。
カジノのチップ
カジノで使うチップを仮想通貨で作成します。カジノを受け入れる自治体主体で何億というカジノチップを仮想通貨にしてしまいます。そして自治体主催の取引所を設立します。チップを現金に変換する時の手数料を取引所が手に入れます。マイニングをする人々へのインセンティブは何億というチップの創生で十分にインセンティブを出す容量があります。
さらに、仮想通貨のマイニングは膨大な電力を使用しますが、自然エネルギー発電所を設立し自給します。また、マイニングは数多くのパソコンチップを使用しますが、スロットルマシンに専用チップを組み込み24時間365日マイニングを行います。自己完結型のブロックチェーン、仮想通貨が実現する可能性があります。